車検は、車両が安全に走行できるかを確認するための重要な手続きです。

日本では、車検を受けることが法律で義務付けられており、定期的に行う必要があります。

車検を受けることで車の状態をチェックし、必要な整備を行うことで、安全な運転が可能となり、事故を未然に防ぐことができます。

当記事ではそんな車検必要な持ち物について、網羅的にリストアップし、各々について詳しく解説していきます。

目次

1. 初心者でも安心！車検に必要なものを徹底解説
   1.1. 車検の基本知識と重要性
   1.2. 車検に必要なものリスト
   1.3. 車検証とは
   1.4. 自賠責保険証明書とは
   1.5. 自動車税納税証明書とは
   1.6. 自動車税納税証明書とは
   1.7. その他持ち物について
2. ユーザー車検をするときの必要書類
   2.1. 定期点検整備記録簿
   2.2. 継続検査申請書
   2.3. 自動車重量税納付書
   2.4. 自動車検査票
   2.5. 手数料納付書
3. まとめ

①初心者でも安心！車検に必要なものを徹底解説

1.1. 車検の基本知識と重要性

車検は、車両が法定基準を満たしているかを確認するための検査です。

通常、新車は初回の車検が3年後、その後は2年ごとに受ける必要があります。

車検を受けることで、車の安全性や環境への配慮が確認されます。

車検を怠ると、罰金や車両の使用停止などのペナルティが科されることもあります。

したがって、車検の重要性を理解し、必要な準備を行うことが不可欠です。

1.2. 車検に必要なものリスト

車検を受ける際には、いくつかの書類や持ち物が必要です。

以下に、車検に必要なものをリストアップしました。

これらを事前に準備しておくことで、スムーズに手続きを進めることができます。

1.4. 自賠責保険証明書とは

自賠責保険は、事故による他人への損害を最低限補償できるようにするための保険で、全ての車の所有者に加入が義務づけられている損害保険です。

この保険に加入していないと、公道を走ることも、車検を受けることもできません。

車検の際には、この自賠責保険に加入していることを示す、自賠責保険証明書を提示する必要があります。

基本的には車検の有効期限と同じであることが多いですが、まれに自賠責保険の有効期限と車検の有効期限が違う場合もあるので、その場合には注意が必要です。

1.5. 自動車税納税証明書とは

自動車税納税証明書とは、自動車税を納付したことを証明する書類のことです。

正式には「自動車税（種別割）納税証明書」といいます。

これは、毎年4月1日時点の車の所有者（または使用者）に課される税金で、この税金を滞納していないことを証明するための重要な書類です。

普通車については、国のシステム（自動車税納付確認システム：JNKS）により、運輸支局などが納税情報を電子的に確認できるようになったため、車検時（新規登録・継続検査）の納税証明書の提示を省略できるようになりました。

また軽自動車についても「軽JNKS」の導入が進み、2023年1月からは車検時（新規登録・継続検査）に納税証明書の提示が原則不要になっています。

ただし、以下のような場合には、依然として納税証明書が必要になることがあります。

1.5.1. 納税したばかりの場合

納税情報がシステムに反映されるまでに、数日から数週間かかる場合があり、納税後すぐに車検を受ける予定がある場合は、紙の納税証明書を提示する必要があります。

1.5.2. 引っ越しなどで管轄の都道府県が変わった場合

年度途中に引っ越しをして、管轄の都道府県が変わった場合、納税情報が連携されていないことがあるため、納税証明書が必要となる場合があります。

1.5.3. 自治体が電子化未対応の場合

自治体が電子化未対応の場合、地域によっては証明書の提示を省略できない可能性があります。

また課税時に自治体が電子化未対応だった場合も、納税情報が連携されていないことがあるため、納税証明書が必要となる場合があります。

1.6. 自動車税納税証明書が未納の場合

自動車税を納めていないと、車検を受けることができません。

また自動車税や軽自動車税を納付していない場合は、延滞金や差し押さえのリスクがあるので、納付を忘れた場合は即座に支払うことが大切です。

1.7. その他持ち物について

1.7.1. 印鑑

車検はカーディーラー・民間車検工場・ガソリンスタンドなど、様々な店舗で受けることができますが、業者によっては車検を受ける際に印鑑を求められることがあります。

そのため業者に車検の予約をする際に予め尋ねておき、必要な場合は印鑑を忘れずに持参することが重要です。

1.7.2. 車検費用

車検にかかる費用は、車両の種類や状態によって異なりますが、一般的に業者に車検を依頼した場合の費用は数万円から十数万円程度です。

これも店舗によって対応可能な支払方法が異なるので、予約をする際にはしっかりと確認して把握することが必要です。

1.7.3. ロックナットアダプター

ロックナットアダプターとは、ホイールに盗難防止用のロックナットを装着している場合に、タイヤの脱着をする際に必要となる専用のアダプターのことです。

盗難防止用のロックナットは、一般的なホイールレンチでは取り外せません。

車検の際にはホイールを外して点検・整備するため、車検を受ける前に、ロックナットやアダプターが手元にあるか確認しておきましょう。

②ユーザー車検をするときの必要書類

ユーザー車検とは、自動車の所有者（ユーザー）が、ディーラーや整備工場などの業者に依頼するのではなく、自分で直接、国の検査場（運輸支局や軽自動車検査協会）に車を持ち込んで行う車検です。

ユーザー車検は、車の専門的な知識や整備技術が必要で、手間と時間がかかるというデメリットもありますが、車検費用を抑えることができます。

ユーザー車検をする際には、通常の車検で必要なものに加えて、以下の書類が必要になります。

• 定期点検整備記録簿
• 継続検査申請書
• 自動車重量税納付書
• 自動車検査票
• 手数料納付書

この項目では、上記のユーザー車検をする場合に追加で必要になる書類について解説します。

2.1. 定期点検整備記録簿

定期点検整備記録簿とは、自動車の法定点検（12ヶ月点検や24ヶ月点検など）の内容を記録する書類です。点検整備記録簿には、点検整備の実施日、走行距離、整備内容、交換部品などが記載され、車の整備履歴を把握するために用いられます。

車検では、車検の検査前に事前点検が必要であり、その点検結果を記録する書類でもあります。

定期点検整備は各整備工場で受けることが可能で、整備工場で実施した場合は、その工場で定期点検整備記録簿を作成してもらうことが可能です。

2.1.1. 定期点検整備記録簿はどこで買える？

ユーザー車検を受ける予定で、自身で車検前に点検整備をやる際は、車両購入時に車についているメンテナンスノートを使用するか、整備振興会などで定期点検整備記録簿を購入できます。用紙の金額はおよそ350円程度になります。

2.1.2. 定期点検整備が自分で出来ない場合

定期点検整備の点検項目の中には、ドラムブレーキの分解（ドラムブレーキがある車）や、ジャッキで車を上げ車体の下まわりを点検するなど、専門知識を必要とする項目が多数存在します。

整備に身を置く仕事をされている人や、同じ程度の知識をお持ちの人以外は、最寄りの整備工場に依頼することをオススメいたします。

2.2. 継続検査申請書

2.3. 自動車重量税納付書

自動車の重量に応じて課される税金を納めるための書類です。

こちらも継続検査申請書と同様に、検査当日に窓口で用紙をもらい、車検証を基に必要事項を記載します。

また自動車重量税は現金で納めるのではなく、必要金額の印紙を現金で購入し、それを納付書に貼り付け窓口に提出して納めます。

多くの場合、印紙は陸運局内で販売していることが多いので、当日は重量税分の印紙を購入して貼ることを忘れないようにしましょう。

2.4. 自動車検査票

実際に陸運局で検査ラインに入り、ライト・ブレーキ・排ガスなどの項目の合否を記録するための用紙です。

こちらも検査当日に窓口で入手し、必要事項を記入して提出します。

2.5. 手数料納付書

手数料納付書とは、車検の手数料を納付するための書類です。

こちらも運輸支局の窓口で入手可能で、記入後、必要な金額分の収入印紙を貼り付けて提出します。

3.まとめ

この記事では車検を受けるときに必要なものを詳細に解説しました。

車検に必要なものをしっかり理解することで、スムーズに手続きを進めることができます。

必要な書類や持ち物を事前に確認し、準備を行いましょう。

車検の時期が近づいてきたら、早めに計画を立て、次回の車検に備えましょう。